木造長期優良住宅のディテールや設計・施工指針の作成を目指し、国土交通省の補助を受けて'09年に設置された、木造長期優良住宅の総合的検証委員会耐久性分科会」が作成した「平成25年度成果報告集」に記載されている内容によると、長期優良住宅の劣化対策の認定基準は1980～84年にかけて実施された「建築物の耐久性向上技術の開発」（耐久性総プロ）を技術的知見として作られた。耐久性分科会の主査を務める関東学院大学建築・環境学部の中島正夫さんは、「私が耐久性総プロに参加していた約30年前は通気構法がごくわずかで、接合金物の表面処理に関する明確な基準もなかった。この報告集では、既存の技術的知見を現代的な視点から再検証した」と話す。

　検証結果で注目したいのは、シロアリの被害危険地域だ。防蟻措置が免除されている地域でも被害が出ているため野外生息地と気象因子を調べ直した。結果を踏まえ、ヤマトシロアリは「1月の平均気温がマイナス4℃以上の地域」から「積雪がある状態の土壌凍結深が10ｃｍ以下の地域」に、イエシロアリは「1月の平均気温が4℃以上の地域」から

「同、0℃の地域」にそれぞれ見直すよう提案している。

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報告書にはこのほか、保存処理木材に鋼板が湿潤状態で接したときに腐食しやすい種類の組み合わせ、木材が結露して腐朽し始める期間と湿度の目安、腐朽した接合部の残存耐力、木造住宅の維持保全費用の目安なども記載している。国交省がこの報告集を参考に制度の見直しを検討するかは未定だ。